テレビでスポーツライターの二ノ宮清純氏が言っていましたが、日本はスポーツ振興に対する国家費用は年間で1900億円と、世界でも決して少なくはないほうですが。そのほとんどは国土交通省が掌握しているそうで、いわゆる箱物になっているのではと思われます。直接選手に還元できるシステムに使われていないのかという懸念があります。
1900億円といっても、国土交通省、厚生労働省、文部科学省、総務省の4つの省で奪い合っているのではと思われます。かねてから言われている「スポーツ省」の創設を、テレビのコメンテーターが力説していました。
長野オリンピックスピードスケート金メダリスト、清水宏保氏が「オリンピック参加の、選手団の50％以上は、直接競技をする人ではない役員がしめ、選手のコーチなどははじき出されているのが現状で、お金の使い方を間違っている」と、新聞のコラムで訴えています。
国を挙げてのスポーツへの援助、企業中心となっている現状をどう改善するか。マイナースポーツへの事業仕分けによる切捨てなど、スポーツをめぐる環境は厳しいようです。だからといて、競技場所の不足から、施設建設のみを取り上げるだけではいかがなものかと思います。
