「貯蓄から投資へ」のスローガンのもと、2000年前後から銀行や郵便局で投資信託が販売され、2007年10月に投信残高はピークの82兆1518億円となりましたが、先月末の残高は52兆83億円、36％も減ったことになります。30日時点での預貯金を含む日本の家計での金融資産は1434兆円で、前年末から約98兆円減ったことになります。特に外貨建て資産は急激な円高でその影響は大きかったようです。
確定拠出年金（日本版401k）は約301万人が加入（9月末現在）。積極的に株式投資信託で運用している人は、老後設計に影響があるでしょう。ただ、基本的に60歳までは引き出せないので、この後の株価回復に期待できますから、気長に構えましょうか。
投資信託は安値で買って高値で売る投資手法で、個別株投資と同じです。投資信託は、長期投資するものとは限りません。リスクヘッジの手段が長期投資で、買ったときよりも基準価格が上がれば売ればよいです。でも、日経平均株価が18000円頃に投資信託を買っている人は、そこまで戻さない限り損をします。42％も下落した現状、この同じ数字以上に上昇しなければダメということです.2005年優勢解散後の株価高騰が再びこないと、時価総額は回復しないと言うことです。もっとも売らなければ含み損のままですから、ここは気長に、しょうがないですから長期で構えるしかないですね。
来年はどうなりますかね。株価は上がりますようにお祈りしましょうか。来年の年始詣ではすごい人でしょうね。
